【証券アナリスト】財務分析ノート９「減価償却の方法と計算」

証券アナリスト（CMA）財務分析科目の要点をまとめております。

第9回は、減価償却の方法と計算について解説していきます。

証券アナリスト資格についてや、各科目の勉強方法、おすすめの教材については下記の記事をご参考ください。

〈第8回「固定資産の種類と取得原価」は次の記事をご参照ください〉

減価償却とは

減価償却（Depreciation）とは、有形固定資産の取得原価をその耐久期間にわたる各事業年度に配分して費用化する手続きを言います。

耐久期間とは、その固定資産が適切に使える年数を意味し、東京都主税局で各固定資産種別の耐久期間を確認することができます。

有形固定資産は、その全体的（工場、機械、工具など）な費消をもって営業活動に貢献しているため、棚卸資産のように具体的な費消を直接把握することは難しいです。

しかし、有形固定資産は確かに営業活動の中で費消され生産に貢献しているため、生産費用を認識する上では欠かせない要素です。

減価償却の目的は、このような有形固定資産の費消を、適切に費用配分することにあります。

減価償却の方法

減価償却にはいくつか方法があります。証券アナリスト試験で頻出ですので、しっかり理解していきましょう。

定額法

定額法とは、有形固定資産の耐用年数にわたり、毎期均等額の減価償却費を計上する方法です。

残存価額とは、法定耐用年数が経過した後に残る価値のことです。

定率法

定率法とは、有形固定資産の期首の未償却残高（簿価）に償却率を乗じて減価償却費を計上する方法です。初期に多めに減価償却費を計上し、その後少なくなっていきます。

級数法

級数法とは、耐用年数に基づく算術級数を用いて減額償却費を計上する方法です。

生産高比例法

生産高比例法とは、生産高に基づいて減価償却費を計上する方法です。

生産高比例法は、次の要件を満たす場合に適用できます。

• 減価が固定資産の利用に比例して発生すること
• 当該固定資産の総利用可能量を物理的に確定できること

減価償却の計算例

それでは、各減価償却方法をもとに実際に計算してみましょう。

このように適用する償却方法によって計上する減価償却費は異なります。試験では頻出分野なのでマスターする必要がありますぜ。

固定資産の追加支出

有形固定資産は消耗品であるため、修繕費用や管理費用など維持費用が必要になってきます。

このような追加的な支出は、資本的支出と収益的支出の2種類があり、費用の計上方法が試験で出題されます。

資本的支出

資本的支出とは、耐用年数の延長や資産価値の増加に伴う支出で、改良などが該当します。

資本的支出は有形固定資産の簿価に加算され、その後耐用期間を通じて減価償却によって費用化されていきます。

収益的支出

収益的支出とは、固定資産の機能を維持・管理するため必要な支出です。修繕などが該当します。

収益的支出は、支出時にすべて費用として計上されます。

減価償却の見積り変更

減価償却に関する耐用年数や残存価額が変更された場合、その修正方法にはキャッチアップ方式とプロスペクティブ方式の2種類があります。

現行制度上ではプロスペクティブ方式しか認められていないので、プロスエクティブ方式についてみていきます。試験でもプロスペクティブ方式しか出題されません（多分）

プロスペクティブ方式

プロスペクティブ方式とは、減価償却の当初の見積もりが変更された場合、変更に伴う影響を、変更された期間以降の将来に渡り修正する方法です。

1年目に取得した機械装置について
取得原価：1,000,000円、耐用年数：10年、残存価額10、償却方法：定額法

これを4年目の期首に
耐用年数：5年、残存価額：０、

と変更した場合、4年目の減価償却費はいくらでしょうか？

当初の見積もりと変更の後の見積もりを比べてみましょう。

ここで、第9回「減価償却の方法と計算」は終わりです。

最後に

證券アナリストなど、各種資格を効率的に取得されたい方は、資格スクールを受講するのも有意義です。

ただし、独学より費用は高くなってしまうので、資料請求して、しっかり吟味してから受講することをおすすめします。

スクール	ポイント
「スタディング」	圧倒的に価格が安い、スマホでも学習しやすい設計
「生涯学習のユーキャン」	取扱資格数と合格実績が豊富、サポートも充実
「資格★合格クレアール」	国家資格・法律系資格に強み、短期合格メソッドに定評
「ヒューマンアカデミー☆」	就活・転職に役立つ資格が豊富、駅チカ校舎で通いやすい
「資格講座 | 資格スクエア」	完全オンラインで完結、低価格で何度でも受講可能