2022年2月14日にJT(2914)は、2022年12月期の権利付与を以て株主優待制度を廃止することを発表しました。
https://www.nikkei.com/nkd/disclosure/tdnr/dcxpc8/
優待内容は以下の通りです。
1年以上保有していなければ付与されない優待ですが、それなりにファンはいたように思います。
かくいう筆者も5年ぐらい前からJTのホルダーで、少しずつ買い増しして2020年末以降は1000株持っています。
つまり7,000円相当の優待品をいただける立場です。
約1年前に届いた優待品の案内は以下の通りでした。いつもパックご飯をいただき、一部を非常時の持ち出し用リュックに非常食用に入れていました。1,000株ホルダーになってからは、選択肢も増えて少しわくわくしたものです。
2022年2月14日には株主優待制度廃止と同時に2021年12月期の決算発表も行い、2022年12月期には前期比で+10円の増配をアナウンスしています。
筆者が今年の12月末まで1,000株を持ち続けていれば、最後の優待付与と税引き前で10,000円の増配を頂けることになります。
JTは高配当株としても知られています。
筆者も株主優待目当てではなく、インカムを得るためにポジションを増やしていました。さて、株価がどう反応したかというと、翌営業日は出来高こそ増えたものの、前営業日比で-1.51%でした。
参考までに日経平均株価は-0.79％、TOPIXは-0.83％でした。株主優待廃止は株価に対してネガティブに作用することが少なくありませんが、JTに関してはそれほど大きく下げたとも思いません。増配予想発表が、優待廃止を埋め合わせたでしょうか。
株主優待制度には賛否両論あります。
海外の投資家は優待を受けられないことが多いこと。
機関投資家のように規模が大きな株主でも100株のみの株主でも、優待制度が同じである場合などの不公平感などが否定的な見解の代表的なものでしょうか。
一方、長期で株式を安定的に保有してほしい企業にとっては、株主優待制度で株主のご機嫌をキープする効果もあるでしょう。結果的には株価の維持にプラス寄与していることもあると思います。
筆者もかつては優待をそれなりに愛する投資家でした。
地方暮らしですので、やみくもに取得しても例えば外食企業の優待は使えないものも少なくないですから、自分で使えそうなもの、換金が可能なものに絞ってはいましたが、それでもそれなりにいただけていたように思います。
が、昨年春以降、特に中小型株は売却しました。理由は2022年4月に予定されている東証の市場再編です。
その背景については以下の記事で書いていますのでここでは省略します（無料で閲覧可能です）
結果的に昨秋以降、中小型株には資金が入りづらくなり、マーケットが低迷していますので、早い段階で処分出来てよかったと思っています。
さて、株主優待を廃止またはその制度を縮小方向に変更すると発表された場合、当該株のプライスはネガティブに反応することが少なくありません。
株価でネガティブ、優待でネガティブとなれば資産とメンタルの両方でダメージを受けることになります。
それならば、どんな銘柄が株主優待に対してネガティブな発表をしやすいのか、筆者なりに少し考えてみました。
東証1部所属で時価総額が小さい銘柄がその候補だということは過去記事で触れていますので、次回の記事では違う側面からの考察をご紹介する予定です。お楽しみに。
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