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投資信託

投資信託の選び方の4つのポイント

資産運用の手段のひとつとして、投資信託があります。

2021年8月時点で投資信託は5,000本以上の商品が購入可能です。たくさんある投資信託の中からご自身にあう投資信託を選ぶのは大変でしょう。

そこで本記事では、投資信託選びのポイントを解説していきます。

投資信託の選び方のポイント

投資信託を選ぶ際に意識していただきたいポイントは次の通りです。

【投資信託選びのポイント】

  • 投資対象を確認する
  • 運用方針を確認する
  • 運用コストに注意する
  • 運用レポートを確認する

投資対象を確認する

投資信託によって何に投資しているかは異なります。

運用の結果得られるリターンやリスクが異なるため、投資信託を選ぶ際は投資対象を確認することが大切なのです。

一般的に、債券よりも株式の方がリスクが大きいとされています。

株式に多く投資している投資信託はハイリスク・ハイリターン、債券に多く投資している投資信託はローリスク・ローリターンと考えてよいでしょう。

REITと呼ばれる不動産に投資する投資信託では、不動産を購入し賃貸料や売却益を投資家に分配します。株式と同様に、積極的にリターンを追求する点が特徴です。

また、どの地域の株式や債券などに投資する商品かどうかも重要なポイントです。

株式を投資対象とする投資信託でも、日本株に投資する投資信託と米国株に投資する投資信託では期待できるリターンは異なるので、入念に投資対象をチェックすることが重要なのです。

運用方針を確認する

投資信託をどのように運用するかどうかは商品によって異なります。運用方針によってもリターンやコストが変わるため、確認しておきたい大切なポイントです。

投資信託の運用方針は、大きく分けてインデックス運用とアクティブ運用に分類されます。

インデックス運用は、日経平均株価やTOPIX、米国のS&P500などの株価指数に連動するリターンを目指すものです。

例えば、日経平均株価の年間リターンが4%の場合、投資信託も4%のリターンとなるように運用します。

アクティブ運用は株価指数を上回る成績を目指すものです。運用が上手くいくと高いリターンを得られますが、株価指数を下回るリターンになることもあります。

アクティブ運用は運用成績を上げるために、調査や積極的な売買を繰り返すことからインデックス運用と比較してコストがかかる点も特徴です。

運用方針や運用コストは、各種商品の目論見書など交付される資料で確認することができます。

運用コストに注意する

投資信託にはコスト、つまり手数料がかかります。

運用コストの代表例を簡単に紹介します。

販売手数料投資信託を購入する際にかかるコスト
信託報酬投資信託を保有している間、毎年かかるコスト
監査報酬投資信託は監査を受ける必要があり、その際にかかるコスト
信託財産留保額投資信託を売却する際にかかるコスト

当然ながら、運用コストが高い投資信託で運用すればその分だけリターンが目減りすることになります。

運用コストはリターンとは関係なく発生するため、資産運用のリターンを少しでも多く確保したい場合、運用コストが低い投資信託を選ぶことが重要です。

同じような運用方針の投資信託を比較する際は、運用コストを比較するのも有効でしょう。

運用レポートを確認する

投資信託の運用会社は、一定期間ごとに運用成績や投資環境の変化、今後の運用方針などを投資家に公開します。

運用レポートを確認すると、最新の情報を確認できるため、複数の投資信託を比較検討する際に役立ちます。相場観を養うためにも有用であるため、こまめにチェックしておくと良いでしょう。

自分にあった投資信託を見つけるには

投資信託には元本割れのリスクがあるため、どのような商品を購入すべきかしっかりと考えるべきです。

とはいえ、5,000本以上ある種類の中から自分に合った商品を選ぶのは難しいでしょう。各商品の特徴を理解するだけでも相当な時間を要します。

次に、自分に合った投資信託を見つける方法をお伝えします。

【自分にあった投資信託を見つける方法】

  • 自力で見つける
  • プロと一緒に見つける

自力で見つける

はじめに、投資信託を選ぶ前に次の2点を明確にしておく必要があります。

  • 資産運用の目的を明確にすること
  • 投資に回せるお金を把握すること

資産運用の目的によって、購入すべき投資信託は変わります。投資対象によってリスクとリターンが異なるからです。

100万円を元手に1年で5万円増やしたい方と50万円増やしたい方とでは、明らかにとるべきリスク量が異なるはずです。

そのため、資産運用の目的を考える際は、いつまでに、いくら準備したいかを考えることが重要なのです。

例えば、子どもの教育資金として、10年後までに400万円を準備したいとします。

毎月一定額ずつ投資信託を購入するとして、想定利回り別に毎月いくら必要かをまとめます。

想定利回り(年率)毎月積立金額
2%30,139円
3%28,624円
4%27,165円
5%25,760円
6%24,408円
7%23,110円
8%21,864円
9%20,670円
10%19,527円

このように、想定利回りによって必要な資金が異なります。

想定利回りが高い商品を購入すると必要な資金を抑えられますが、想定利回りが高いことはリスクが高いことも意味するため注意が必要です。

資産運用の目的と投資に回せるお金が明確になると、ご自身に合う投資信託が絞れてくるはずです。

その後は、先述した4つのポイントを参考に、購入する投資信託を選ぶと良いでしょう。

プロと一緒に見つける

ご自身に合う投資信託を見つけることが困難な方は、プロに相談することも有効でしょう。

投資信託に関する知識が豊富なプロに相談することで、どのような投資信託を購入すべきかどうかのアドバイスを受けることができます。

プロに相談する際も、ご自身で見つける際と同様に、資産運用の目的と投資に使える資産を把握しておくことをおすすめします。

これらを把握しておくことでより的確なアドバイスを期待できるためです。

代表的な相談先を簡単に紹介します。

銀行銀行の支店に資産運用の相談カウンターが設けられています。取り扱っている商品が少ない、手数料が高めに設定されているなどのデメリットはありますが、多くの方にとって気軽に相談できる場所となっています。
証券会社銀行と比較して、取り扱っている商品が豊富です。そのため、ご自身にあう商品を購入できる可能性が高くなります。一方で、銀行と同様に手数料は高い傾向があります。
IFA銀行や証券会社では、顧客の利益に加えて、自社の利益も考慮する必要があります。IFAは特定の金融機関に所属しているわけではないため、銀行や証券会社よりも顧客に寄り添ったアドバイスが期待できます。

IFA:IFAとは独立系ファイナンシャルアドバイザーと呼ばれる、独立・中立的な立場から資産運用のアドバイスを行う専門家のこと

まとめ

投資信託を選ぶ際の4つのポイントを解説いたしました。

4つのポイントに加えて、ご自身の資産運用の目的や投資に回せる資金を確認することも大切です。

ご自身で投資信託を選ぶことが難しい場合、プロに相談することも検討しましょう。

業界初、現役IFAがキャリア・アドバイザーを務める転職サービス「IFA PASS」

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