コロナ禍以降、密を避けた環境を望んで大都市から地方への移住を考える人が増えているとも聞きます。
- 「移住はいい選択なのか」
- 「辞めたほうがいいのか」
このように悩む方が少なくないでしょう。
そこで、7年半前に大都市から地方へ移住した筆者がその実情を明らかにします。
地方暮らしをしているわけ
筆者は、7年半前に首都圏から移住してきました。
移住した理由は、筆者の父が少し弱ってきたので、ちょっとでも近くにいようと思ったときに、たまたま今住む自治体が社会人採用職員を募集しており、採用試験に合格したことがきっかけでした。
それでも実家までは100kmぐらいありますが、首都圏時代とは距離がだいぶ減りましたので、何かあったらたとえ夜中でもタクシーを飛ばして駆け付けられる距離にはなったと思います。
ありがたいことに、すでに会社員生活を辞めていた夫も、旅でしか訪ねたことがなかった今の町への移住に快く同意してくれました。
その後、私は5年半ほど自治体職員を務め、フルタイムワークから卒業したのが約2年前です。
容易に想像がつく仕事へのハードル
地方暮らしの最大のハードルは仕事です。
容易に想像できると思いますが、首都圏時代と同じサラリー水準の仕事はそうそう簡単に見つかりません。
筆者は金融機関から自治体職員(いわゆる地方公務員)になりましたが、最初の1年だけを比べれば35%は減ったと思います。その後、昇給・昇格等でサラリーは増えましたが、自治体職員を退職するときの年収は、金融機関退職時の75%程度でした。
2人暮らしなら普通の生活はできる程度ではありました。夫も、現在の地でゆるく働く仕事を見つけ、少し給与所得を得ています。
これはあくまでも一例にすぎませんが、減収は子育て世代であれば厳しい現実だと思います。
教育費は地方にいても大都市とあまり差がないでしょうし、移住後に高等教育を大都市でと考えるとむしろ費用がかさみます。
子育て中は、イージーに移住を決断しない方がいいのではと考えます。
地方移住で減った出費と増えた出費
減った出費
場所によると思いますが、筆者の場合食費は減ったと思います。
首都圏時代は多くの人が電車で移動する故、仕事が終わった後どこかに立ち寄るということがしばしばありましたが、今は多くの人が自家用車で移動する場所にいるので、仕事帰りにどこかに立ち寄って外食、ということがほとんどなくなりました。
また、筆者が住む県は日本で数少ない食料自給率が100%を超えている県です。
「令和元年度(概算値)平成30年度(確定値)の都道府県別食料自給率」
県産品で食卓を賄える環境ですので、同じ予算でも首都圏在住時代より食卓の内容が豊かになったなと感じました。それは今も変わりません。
生産者が周りに多いので、無料でいただけるものが多いです。
筆者は毎日フルーツをいただきますが、秋から冬にかけては誰かしらがりんごを分けてくださったりして、フルーツへの出費はほぼゼロです。
増えた出費
一方、増えた出費もあります。一番実感するのは光熱費です。
北国ですので冬の光熱費がかさむのは仕方ないのですが、水道料金も都市ガス料金も首都圏時代よりかなり高いです。
筆者が住む地域で4人家族ぐらいだと水道料金は毎月1万円を超える水準になります。水を使わないわけにはいかないので、この出費はなかなか削りにくいです。
住居費は大都市に比べると安いと思いますが、筆者は首都圏時代の最後の数年をローン返済済の分譲マンションに住んでいたため、賃貸アパート暮らしの現在は住居費にそれなりにお金をかけています。
持ち家でもそれなりにメンテナンス費用が発生しますし、現在の住居には外の通路の一部に融雪装置があり、冬の雪かき負担が相対的には少ないので、快適に暮らす費用だと思い、敢えて築浅の物件に住んでいます。
総じていえば地方では持ち家志向が強い故、ファミリー向けの賃貸物件は選択肢が少ないと思います。3LDKクラスの賃貸物件は少ないように感じます。
この話題、気が向いたベースでもう少し続けます。
地方暮らしのリアルをお届けしますね。
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